民間調査会社の富士経済（東京都中央区）は１３日、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の予防・改善向け健康食品の市場規模が、２０１２年に０８年に比べ４～３５％拡大するとの予測を発表した。
健康食品や化粧品、医薬品などに使われる自然原料の研究動向をまとめた調査報告書の中で示したもので、メーカー各社の新成分開発や用途拡大によって今後、市場の活性化が期待できると指摘している。
報告書によると、メタボの予防・改善向けでは、ポリフェノールやオリゴ糖などの成分で知られる体脂肪・内臓脂肪低減の健康食品分野で、特に高い市場成長が見込まれるという。大正製薬、日清ファルマ、日本ミルクコミュニティの３社が、カツオやマグロなどの筋肉組織に含まれる新たな有効成分「アンセリン」を配合した商品を９月に一斉発売。味の素ゼネラルフーヅも、独自の有効成分の競合メーカーへの供給に乗り出すなど、各社の商品開発が活発化しているためで、同分野の市場規模は０８年の６３億円から、１２年には３５％増の８５億円に拡大するとした。
また、同じメタボ対策の健康食品では、血圧対策とコレステロール対策の各分野でも、１２年の市場規模はそれぞれ０８年比４％増の１５２億円、同１５％増の１９８億円と堅調な伸びが見込まれると予測した。
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